岡山で解体工事を依頼するなら解体パートナーズ

岡山にお住まいの皆様こんにちは！
岡山の解体パートナーズブログ更新担当です！

今回は、家の解体工事費用が決まるポイントをいくつか紹介していきますので、家の解体工事を検討している場合はぜひ参考にしてみてくださいね。

家の大きさ

付帯工事費用や諸経費を除いた家の解体工事自体にかかる費用は「坪単価×坪数」で計算することができ、家の坪数が多いほど費用も高くなります。

また、建物の階数も解体費用に影響し、一般的に同じ坪数でも、平家（1階建て）の方が2階建ての建物よりも解体費用が高くなる傾向にあります。

家の構造

家の構造は大きく「木造」「鉄骨造」「RC造（鉄筋コンクリート造）」に分けることができますが、この構造の種類によって解体費用は大きく変わってきます。木造の坪単価相場は「約3～4万円」、鉄骨造の坪単価相場は「約4～6万円」、RC造の坪単価相場は「約6〜8万円」となっています。例えば、40坪の家の解体の場合、坪単価の一番安い木造では「約120〜160万円」、坪単価の一番高いRC造では「約240〜320万円」となります。

家の立地

家の立地も解体費用を左右するポイントになります。例えば、家の前の道路が狭く、重機が入らない場合には手作業での解体を行う必要があり、人件費がかかるため費用が高くなります。また、騒音や振動への配慮が特に必要な閑静な住宅街なども同じく手作業が必要になるため、費用が高くなってしまいます。

付帯工事がどれだけあるか

付帯工事とは、建物本体の解体とは別に行う作業のことで、車庫や倉庫、ブロック塀や池、庭木などの解体・撤去などが挙げられます。家の解体工事とは別にかかる費用なので、付帯工事が多いほど最終的な費用も高くなります。

解体で出る廃材の量

解体工事を行うとコンクリートがらや伐採した庭木、ガラスなどが発生してしまい、これらは工事終了後に産業廃棄物として処分されることになります。産業廃棄物は適切な流れで処分をする必要があり、種類によって処分費用が異なってきます。

産業廃棄物の量が多くなるほど処分費用も高騰することになります。

解体業者が重機を持っているか

解体業者が重機を保有していないと、重機のリース料が発生してしまいます。工事の規模が大きくなるほどリースをする期間も長くなり、結果的に費用が高くなってしまいます。

解体費用を少しでも抑えたい場合は、自社で重機を保有している解体業者を選ぶようにしましょう。

手壊し解体の作業量

重機を使用せずに、人力で解体を行うことを手壊し解体と呼びます。重機を使えば短時間で終わる作業も、手作業で行うと人件費と時間がかかってしまいます。慎重な作業が必要な場合や騒音を抑える必要のある作業が多い場合は手壊し解体の作業量が増えてしまうため、費用が高くなってしまいます。

地下室があるか

家に地下室がある場合は、ない場合と比べて解体費用が余分にかかってしまいます。これは、解体の作業量が増えてしまうことに加えて、地下室を埋め戻す作業が必要になるためです。

アスベスト除去の必要があるか

建物にアスベストが使用されている場合は、除去作業が必要になるため費用が高額になってしまいます。アスベストは人体に悪影響を及ぼす有害物質であるため、解体工事による飛散を防止するために適切な処置と慎重な作業が必要になってきます。

地中埋設物があるか

家の解体を行っていると、古い井戸や浄化槽などの地中埋設物が見つかることがあります。基本的に地中埋設物は解体工事を行う前には見つけることができないため、最初の見積もりとは別の追加費用という形で請求されることになります。

地中埋設物が見つかるのは仕方がないことなので、追加費用が請求される可能性があるということを念頭に置いておくようにしましょう。

解体業者の繁忙期かどうか

一般的に、公共工事などが集中しやすい12月〜3月あたりの時期は解体業者の繁忙期になると言われています。こういった時期は工事依頼が集中するため、解体費用が全体的に高くなってしまう傾向にあります。

急ぎでない場合は、解体業者の繁忙期を避けて依頼をするようにしましょう。

まとめ

家の解体工事費用を決める要素はいくつかあり、特に「家の大きさや構造」「付帯工事の有無」「アスベスト除去作業の有無」「地下室の有無」などは費用に直結しやすいものとなります。他にも「家の立地」や「解体業者の繁忙期かどうか」なども費用を決めるポイントになります。

岡山県で安心して依頼できる解体業者をお探しの方は、ぜひ「解体パートナーズ」にお任せください！

「解体パートナーズ」では、解体工事に必要な許可や免許を保持しており、法令遵守して作業できる優良解体業者を厳選しています。

お客様と直接やりとりをするのは「解体パートナーズ」の管理会社1社のみとなっているので、お客様が1社ずつ対応する必要はなく同条件で各業者への見積もり依頼を行うことが可能です。